東南アジア不動産に投資するメリット３選｜データと事例から専門家が徹底解説！
Hiromu Fujimura
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「東南アジア不動産投資のメリットは何？」
「海外不動産投資を検討しているけど、東南アジアがおすすめな理由を知っておきたい！」
日本人にとって人気の高い東南アジア不動産ですが、投資するメリットはどのようなものがあるのでしょうか。
この記事では「東南アジア不動産に投資するメリット」をテーマに、渡航経験の豊富な筆者がテータを交えて解説します。
日本の経済市場が衰退していく中で、急成長を遂げている東南アジアの不動産に投資することで、成長を享受して移住先としても考えてみましょう。
最後まで読むことで、東南アジア不動産の特徴と投資する際に知っておきたい情報について知る手助けになります。
これから海外不動産投資を始める方や、東南アジア不動産への投資を検討されている方はぜひ参考にしてください。
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東南アジア不動産に投資する３つのメリット
筆者が撮影したフィリピンの首都マニラの夜景
東南アジア不動産に投資することには、以下の3つのメリットがあります。
①ポートフォリオ分散ができる
②高成長国の経済成長を享受できる
③移住先の物件が確保できる
それぞれのメリットを、具体的に見ていきましょう。
①ポートフォリオ分散ができる
東南アジア不動産に投資すると、ポートフォリオ（複数資産の組み合わせ）の分散が可能です。
日本では昨今、歴史的な株高と円安の両方が同時に起こっています。
下記のグラフは、直近10年の日経平均株価の動きを月足ベースで表したものです。
日経平均株価は、ここ10年間で４倍以上に成長し、史上初めて7万円を突破しています。
株価が上がると経済活動が活発になり、経済には好影響となります。
さらに上記は、直近10年の日本円対アメリカドルの動きを月足ベースで表示したグラフです。
グラフからも読み取れる通り、ここ10年間で60%以上も上昇し、ついに日本円はアメリカドルに対して「1ドル160円」を突破しました。
専門家によっては、今後さらなる円安が進行し、最終的に200円を突破するのではないかと予測されています。
とはいえ、日経平均株価の高騰とは裏腹に、国内では物価上昇によるインフレーションが社会問題となっています。
円安傾向が強い今、日本国内に資産を置いておくことは必ずしも正しいとは言えません。
なぜなら、円安によって日本円の価値が下がるため、日本で保有する資産が実質的に目減りしてしまう形となるからです。
対策としては、海外に資産を持ってポートフォリオを分散させることで、円安が進行するリスクに備えられます。
さらに、現地通貨にてインカムゲインを得たりキャピタルゲインを狙うことも可能です。
円安な今だからこそ、東南アジアを含めた海外不動産投資に目を向けてみるのも選択肢のひとつと言えるでしょう。
②高成長国の経済成長を享受できる
東南アジア不動産に投資すると、高成長国の経済成長をダイレクトに享受できることもメリットに挙げられます。
以下は、2025年度におけるアジア圏の経済成長ランキングです。
〈世界経済のネタ帳より〉
経済成長率 は「 (当年のGDP - 前年のGDP) ÷ 前年のGDP × 100」で算出される%の上下値になり、名目GDPではなく実質GDPの変動を示しています。
東南アジアの主要諸国と日本の経済成長率の比較のため、以下に一部を抜粋しました。
①ベトナム：8.0%（2位）
②マレーシア：5.1%（6位）
③インドネシア：5.1%（7位）
④カンボジア：5.0%（10位）
⑤フィリピン：4.4%（16位）
⑥タイ：2.4%（20位）
⑦日本：1.1%（21位）
ベトナム・マレーシア・インドネシアなど東南アジア諸国では、GDP成長率が5％以上を記録し経済成長の真っ只中にあります。
東南アジアの中で最も経済成長率が低いタイでも、日本（1.1％）と比べると倍以上の経済成長率を誇ります。
数字で見ると大差無いように見えますが、少子高齢化やボリュームゾーンの高齢化によって、働き手が減少していく日本の未来を考えると深刻な問題です。
将来的な日本の経済成長に不安を感じたら、選択肢として考えられるのは「海外に資産を移す」こと。
経済成長率が高い国に資産を持つことで、高成長国の勢いある経済成長を享受できます。
では海外に資産を移す場合、どのような選択肢があるのでしょうか。
一例として、日本から海外の株式に投資することが挙げられます。
日本の金融口座（証券口座）から海外株式を購入できるため、比較的誰でも始めやすいです。
小規模な資金で試すことも可能なので、人によっては最善の選択肢となるでしょう。
海外株式への投資は、日々の値動きに資産が左右されることと、価格変動が比較的大きいという懸念点があります。
他の選択肢として、海外の不動産に投資することも挙げられます。
不動産は実物資産となるため、実際に物件を保有することによって安心感を得たい方におすすめです。
とくに東南アジア不動産においては、経済成長の真っ只中にも関わらず、中心部の超一等地にある物件を購入できます。
今から東京・銀座や大阪・梅田エリアなどの超一等地で不動産投資を始めるのは、かなりの資金が用意できないと難しいです。
東南アジア不動産は日本より物件価格が割安なため、超一等地に物件を購入し、賃貸に出したり居住することが可能です。
さらに、今後の安定的な経済の高成長を享受することで、不動産価格の上昇も見込まれるでしょう。
海外不動産投資においては、仲介業者であるエージェントに依頼するのが最も安心です。
現地のデベロッパーとのやり取りに入ってくれたり、英語の契約書を日本語に翻訳したりしてくれます。
契約中に問題が起きたとしても、現状を把握しスムーズに対処できるようサポートしてくれる心強い存在です。
エージェントには良し悪しがあるので、依頼する際は「実績を見る」「知識量を見極める」など注意が必要です。
③移住先の物件が確保できる
東南アジア不動産に投資することで、将来の移住先を確保することも可能です。
下記のグラフは「日本人が長期滞在したい国」をランキング形式にまとめたものです。
（出所：一般財団法人ロングステイ財団調べ『ロングステイ希望国・地域2023』）
※2026年3月ロングステイ財団解散のため、参照リンク無
2000年頃までは、アメリカのハワイ・オーストラリア・ニュージーランドのような先進国がランキング上位にありました。
しかし2006年以降は、マレーシアが不動の1位となり、タイ・フィリピン・インドネシアなど東南アジア諸国も上位に入るようになっています。
つまり日本人にとって、東南アジア諸国は移住先としても人気が高いことが分かります。
日本人全体の人口は減少傾向にあるにも関わらず、海外に住んでいる日本人は年々増加しています。
実際、弊社のお客様のなかでも、日本と東南アジアの２拠点で行き来しながら生活される方もいらっしゃいます。
東南アジア不動産を購入すれば、テナントとして賃貸に出すだけではなく、自分で居住することも可能です。
日本の場合、賃貸に出している物件は、契約期間内に入居者がいる限り退去してもらうことが難しいです。
ですが海外では、契約期間内でも入居者に退去してもらえるケースがあります。
そのため、将来海外で暮らしたい方は、先に物件を保有し賃貸付けをしておいて、移住するタイミングで退去してもらうことも可能です。
入居者がいる限りは「インカムゲイン」として家賃の受け取りも可能なので、移住に必要な生活費を積み立てておくこともできます。
2026年現在、東南アジア諸国の物件価格は日本に比べて割安なことが多く、超一等地に物件を所有するのも夢ではありません。
東南アジア不動産投資を始めることで、将来の移住先としても使用できる物件を、早めに確保するのも選択肢として良いでしょう。
弊社では実務経験豊富なスタッフによる「国内不動産の売却」の海外富裕層・海外投資家への早期での高値売却を行っています。
国内不動産の売却に関する詳しい情報や、国内不動産の売却についてご不明点やご質問がありましたら、ホームページをご覧いただきお気軽にお問い合わせください。
また、海外不動産投資に関わる「無料の個別相談」を実施しています。
海外不動産投資に関する詳しい情報や、海外不動産投資を始めるうえで気になる点がありましたら、お気軽にご利用ください。
まとめ
今回は、東南アジア不動産に投資するメリットとして3つのポイントに分けて紹介しました。
日本だけに資産を置くよりも、海外への投資を始めポートフォリオを分散させることで金銭面のリスクを減らせます。
海外株式投資もおすすめですが、実物資産の海外不動産に投資するのも面白いでしょう。
また、日本と比較して東南アジアの国々は経済成長が続いており、経済成長による今後の不動産価格の上昇も見込まれます。
東南アジア不動産に投資することで、安定したインカムゲイン・キャピタルゲインも期待できるでしょう。
さらに、将来の移住先として、超一等地の物件確保も同時に行えます。
東南アジア不動産に投資を始めるには、信用できるエージェントに話を聞くことが大切です。
弊社でも不定期で視察ツアーを行っておりますので、興味がある方はお問い合わせください。
東南アジア不動産についてより詳しい情報は、以下の記事をご覧ください。
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今回の記事が、少しでも海外不動産投資の参考になれば幸いです。
最後までお読みいただきありがとうございました。
